1996年、モンサント社など多国籍企業からのGM(GM=Genetically Modified 、遺伝子組み換え)作物の輸入申請が認可され、その年の10月、初めてのGM大豆が輸入されました。それに危機感を抱いた全国の生協や市民団体が結集し、「遺伝子組み換え反対」を掲げ、「遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーン」の発足につながりました。
それから約20年、「遺伝子組み換え作物は買わない！食べない！作らない！」を合言葉に反対運動が繰り広げられています。
グリーンコープでは組合員にGM作物・食品の情報を伝えるために、1997年秋から独自にカタログGREENに表示を行っています。2023年春、食品表示基準の改定に伴いマークを変更しました。
| 遺伝子組み換え でない |
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原料に遺伝子操作の可能性や 疑いがある作物や原料を使用しません。 |
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遺伝子操作の可能性や疑いがある作物の 混入を防ぐため、適切な分別や生産、流通を 管理したものを使用します。 |
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| 遺伝子組み換え 主原料不使用 |
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配合率5％以上の主原料全てに遺伝子操作の可能性や 疑いがある作物を使用しません。 |
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配合率5％以上の主原料全てに遺伝子操作の可能性や 疑いがある作物でないものを適切な分別や生産、流通を 管理したものを使用します。 |
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| 遺伝子組み換え 飼料不使用 |
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牛・豚・鶏の飼料に遺伝子操作の可能性や 疑いがある作物を使用しません。 |
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牛・豚・鶏の飼料全てに遺伝子操作の可能性や疑いがある 作物の混入を防ぐため、適切な分別や生産、流通を 管理したものを使用します。 |
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| 遺伝子組み換え 主飼料不使用 |
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牛・豚・鶏の飼料配合率5％以上の主飼料全てに 遺伝子操作の可能性や疑いがある作物を使用しません。 |
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牛・豚・鶏の飼料配合率5％以上の主飼料全てに 遺伝子操作の可能性や疑いがある作物の混入を防ぐため、 適切な分別や生産、流通を管理したものを使用します。 |
GM作物やそれを原料とした食品が市場に登場するようになり、GM食品を食べたくないという消費者にとっては何にGM作物が使われているか分からないということに、強い不安が出されました。そこで農林水産省は消費者の要望を受けて2001年4月から遺伝子組み換え食品に関する表示制度をJAS法に則って義務化しました。
しかし現在の「表示」のあり方は消費者の知る権利を守るための制度でありながら、非常にあいまいな制度となっています。
この制度では、「たんぱく質が分解されていて検出不可能」という理由で、食用油や醤油、家畜の飼料は表示義務対象外になっています。そのため、実際に日本の市場に出回っている食用油や醤油、家畜の飼料に遺伝子組み換え作物が使われているのか、消費者が知りたくてもわからない仕組みになっているのです。 (ヨーロッパでは油や動物飼料も表示対象となっています)
食品表示の問題点や消費者が望む食品表示法の提案を考えていくために、『食品表示を考える市民ネットワーク(※）』が編著した小冊子「知っていますか？食品表示のこと」。
「遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーン」を母体とする、消費者が望む食品表示法を実現するために結成された消費者団体。グリーンコープも参加。
ジャガイモ、大豆、テンサイ、トウモロコシ、ナタネ、綿、アルファルファ、パパイヤ、カラシナ
グリーンコープ生活協同組合連合会
